信用情報機関に登録される情報 ～ クレジットカードの達人

信用情報機関とは、クレジットカードやカードローンの申し込みがあったときに、金融機関が申し込み者の情報を照会するための機関です。照会する情報は主に、他社での利用状況と過去の事故情報。金融機関には申し込み者から申告がありますが、自己申告だけでは判断せず、裏付けを取るために信用情報機関で照会をおこなうのです。

信用情報機関に登録されているのは、以下のような項目です。

本人情報：氏名、生年月日、性別、住所、電話番号、勤務先など

取引情報：借入金額、借入日、最終返済日、返済状況、延滞状況、強制回収など

照会記録：情報の照会がおこなわれた履歴、キャッシングやカードローンなどの契約・申し込み内容など

不渡り情報：取引停止処分など

官報情報：自己破産、個人再生手続など

当然ですが、これらの情報の秘密は厳守。金融機関が正当な理由で照会するか、本人が照会申請する以外、誰も見ることができないようになっています。

信用情報機関への登録は、何もクレジットカードやカードローンの利用内容に限ったことではありません。例えば携帯電話本体の購入を分割で支払うなど、クレジットカードを利用する以外にも分割払いの方法がありますが、そうした場合の利用履歴も信用情報機関への登録の対象となるのです。

当然、月々の支払いが遅れれば遅延として履歴が残ります。支払い先の規定によっては、何度か支払いが遅れると事故情報として登録されることもあるので注意が必要です。

クレジットカード会社を含むほぼすべての日本の金融機関は、以下の3つのうちいずれかの信用情報機関に加盟しています。

主に信用情報機関は3つあって、

銀行、信用金庫、信用組合、農協などの金融機関が登録する全国銀行個人信用情報センター（KSC）、クレジットカード会社が登録する（株）シー・アイ・シー（CIC）、信販会社、消費者金融、流通系・銀行系・メーカー系カード会社、金融機関、保証会社、リース会社などが登録する（株）日本信用情報機構（JICC）があります。

クレジットカード会社が加盟するのは（株）CIC（シーアイシー）ですが、各信用情報機関はCRIN（クリン）というネットワークでつながっており、お互いに情報を共有できるようになっています。ということは、例えば銀行のカードローン利用で事故情報が登録された人がクレジットカードを申し込もうとしても、事故情報が共有されているために作れない、ということになります。

どの業界においても事故は起こさない。これが正しい分割払いの利用方法というわけですね。