居住形態と居住年数がカード審査に与える影響について ～ クレジットカードの達人

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• 居住形態と居住年数がカード審査に与える影響について

クレジットカード会社が危惧するのは、カード利用者が代金を支払わないまま連絡が取れなくなること。つまり、踏み倒されることに最も注意を払っています。そこで、重要視される審査項目が居住形態と居住年数です。

カード会社は「同じところに長く住んでいる」ということを重視しますが、さらにしっかりチェックするのが「どんな家に住んでいるのか」、つまり居住形態です。「カード利用者と連絡が取れなくなる確率が、居住形態と密な関係がある」という某カード会社の統計からも、居住形態がいかに重要な審査項目なのかがわかります。

持ち家か、賃貸か。賃貸だとすると、それはどのような形態か。居住形態の審査では、住まいの権利関係の事項がチェックされます。以下、評価の高い順に見ていきましょう。評価が高い居住形態ほど、住んでいる人は“逃げづらい”環境であることがわかります。

• 持ち家（本人名義）
• 持ち家（家族名義）
• 官舎
• 社宅
• 寮
• 賃貸（アパート・マンション）
• 公営住宅
• 下宿・住み込み

クレジットカード会社は、家を担保として見ているために高く評価するわけではありません。前述のように、「連絡が取れなくなる可能性が低い」として、踏み倒されるリスク回避の点で高く評価するのです。

その点では、公務員の住まいである官舎や、規模の大きな会社で用意されることの多い社宅などに住んでいる人も同様です。また、支払う家賃がない、または少ないという点でも、高く評価されています。

では、賃貸物件に住んでいる人が低く評価されるかというと、決してそうではありません。ここで「居住年数」と合わせて考慮されるのですが、例えば同じ賃貸物件に5年以上住んでいる人であれば、持ち家に住んでいる人と同等に評価されると考えて良いでしょう。

それ未満だったり、住み込みで働いているような人でも、評価が低くなる“かもしれない”程度に考えて大丈夫です。

ただし、公営住宅や下宿住まいの人は、少し話が違います。統計上、最も“逃げる”可能性が高く、クレジットカード会社からの評価が低くなる傾向があるようです（即NGというわけではありません）。もちろん、住所不定という人は論外に、審査は通りません。

キャッシング枠の審査では、ショッピング枠の審査よりも厳しくチェックされます。とはいえ、これもあまり神経質に考えなくても大丈夫。賃貸物件に住んでいる人でも、1年以上の居住実績がボーダーラインとしているクレジットカード会社が多く、2年以上であれば問題なく審査に通ると考えて良いでしょう。

ちなみに、住宅ローンがある人も、その分はキャッシング枠の限度額の設定に影響はありません。住宅ローンは総量規制の対象外なので、ローンの残高は気にしなくても大丈夫です。