ネットで個人情報を守るのは無理！流出する前提で対策を考えましょう ～ クレジットカードの達人

ベネッセ、年金機構、そして今年はJTBと個人情報の流出が後を絶ちません。これからもほぼ確実に同種の事件は発生します。

現代においては個人情報を完全に守るのは極めて困難です。なので情報流出は発生するという前提で備えておくことが重要になります。

 

2015年5月、日本年金機構から約101万人、約125万件もの個人情報（年金情報）が流出した。この事件は大きく報道されたので、記憶している方も多いだろう。その前には2014年7月には進研ゼミなど通信教育の最大手、ベネッセコーポレーションで起きた情報漏えいも記憶に新しい。約3000万件もの顧客情報が名簿業者に売られていたというものだ。

 

引用元：日本年金機構、ベネッセ、JTB、鳥貴族……情報漏えい事件に個人は対抗できるのか？ 仕事に役立つITニュース：PRESIDENT Online – プレジデント  

自分が気を付けていても流出してしまう個人情報

個人情報の流出事件が発生したときに「私はそのサービスを使っていないから大丈夫」などという意見をよく目にしますが、果たして本当にそういえるでしょうか。

ITを仕事で活用している人は、もらった名刺をデジタル化してアプリやクラウドサービスに登録することがよくあります。

自分自身が名刺管理サービスを使っていなくても、名刺を渡した相手が情報を登録しているのです。それらの情報が外部に流出した場合、自分の知らないところで誰かに情報が渡ってしまいます。

そもそも名刺は公開情報だから個人情報とはいえないと考える人もいますが、名刺管理サービスにどこで会ったとか、どのような人だったとか、名刺には含まれない情報をせっせと登録している人もおり、名刺だから安心とはいえません。

ネット全盛の時代に個人情報を完璧に保護するのは極めて困難。となると、情報流出は起こるという前提で対策を講じておく必要があります。

個人情報の流出は防げないと考えて対応することが重要

引用元の記事には「パスワードは使い回さない」「クレジットカードは用途別に複数持つ」「マイナンバーはどこに提出したかをメモする」といった対策が紹介されています。

クレジットカードに関しては定期支払いを行うカードと、海外や店舗で使うカードを分けることをすすめています。

用途別にカードを分けておけば、例えば海外・店舗用カードが使えなくなっても、定期支払いカードには影響が出ないなど、被害が全体に及ぶことを避けられるというわけです。

著者は合わせて明細を確認することの重要性を伝えていますが、この点は私も同意。それによってすぐに異変に気が付けるからです。

普段から情報保護の意識を持っておくことにもつながるので、これはおすすめというより、必須と考えています。

またカードやスマホを紛失したときにすぐに停止できるように連絡先を控えておくということも重要です。事後速やかに対応することで、被害を最小限に食い止められます。

面倒ですが、なにかあったときのために日頃から備えておきましょう。